日経新聞でドローンの異業種提携の話が掲載されていました。
ドローン発・異業種提携 東芝とアルパイン、ソニーはＺＭＰと ：日本経済新聞
新時代な感じがしますね。
最近「あいおいニッセイのスマホ動画で損害確認」や「ユニクロの動画アルバイト面接」など技術を駆使した新しいアイデアが次々に登場していますが、今回のドローンの事例もまた技術を使った新しいアイデアと言えるでしょう。
今回はドローンを使ったお仕事・ドローン操縦士（「ドローンパイロット」とも。以下は「ドローン操縦士」で統一）について調べてみることにしました。
ルールをきちんと守れば比較的手軽に取り組めそうなので興味のある方は見ていってください。
資格や免許については必要なし
ドローン操縦士になるのに資格や免許はありません。
資格を発行している団体はあるもののあくまで証明証の発行で、その資格がないと操縦士になれないわけではありません。
ただし200g以上のドローン（無人航空機）については航空法のルールがあるので厳守することが必要です。
法律では「飛行させる時間帯」「飛行させるのに申請が必要な場所」などが細かく取り決められています。資格は必要ないものの、法律は存在するので「知らなかった」では済まされません。（ちなみに航空法に反すると50万円以下の罰金が課せられます）
詳細は国土交通省のこちらをじっくり読んでみてください。
航空：無人航空機（ドローン・ラジコン機等）の飛行ルール – 国土交通省
ドローンは素晴らしい技術ではあるものの、落下した際に人に接触する危険性、また少し前に話題になった官庁など本来入ってはいけない区域の侵入などを含め、様々なリスクも想定されます。リスクを避けるために厳密に法律として定められているわけですね。
ドローン関連の法律・ルールを学ぶという意味ではスクールに通うのもいいかもしれませんが、一通り確認してみたところ割といい価格がするので最初は独学でやってみるのがいいのかなと思います…
ドローンの仕事はまだ少ないが未経験募集も多い
シード・プランニングの調査では国内ドローン市場は2024年に2200億円市場になると予測されています（2015年の60倍！）。
この市場規模になるとドローン操縦士に関する仕事も増えていくことが予想されます。
（その時代になるとプログラムを組んで全自動、みたいな未来もあるかもしれませんが^^;）
実際に大手で言うとソニーとZMPが共同出資している会社の「エアロセンス」が点検・測量・モデリングなどの仕事を中心に展開しています。
求人サイト「リクナビNEXT」で「ドローン」と検索してみるとドローン操縦士そのものの仕事については少なめでなものの空撮や動画マーケ、建物の測量などでドローンを使っている仕事が多いです。募集している業種もまだ少なく、未経験可の募集が多いのも、まだ市場としては開拓されているところという印象を受けます。
ドローンは自分で購入して独学でも学べる技術なのでドローン操縦士に興味がある方はまずはドローンを購入してみることから始めてみると良さそうですね。
※Amazonで調べてみると
